ユーグレナのアグリ事業、家庭向けの製品・生産物流通へ展開拡大
ーユーグレナ入り培養土の個人向け展開を開始、“ユーグレナ育ち”野菜も登場ー
株式会社ユーグレナ(本社:東京都港区、代表取締役社長:出雲 充)は、第3の柱であるアグリ領域において展開する飼料・肥料ブランド「いきものたちにユーグレナ」の取り組みの一環として、これまで主に農業従事者向けに実証を重ねてきたユーグレナ入り肥料・培養土の取り組みを、家庭園芸向け製品および生産物の地域流通へと展開を拡大することをお知らせします。


今般、取り組みの第一弾として、個人向けECにおいてユーグレナ入り有機培養土の販売を開始するとともに、ユーグレナ入り肥料を活用して栽培された”ユーグレナ育ち”のほうれん草および小松菜が、長野県佐久市や軽井沢町の直売所などでお買い求めいただけるようになります。BtoBとBtoCの両領域を横断することで、一次産業の現場で培われた技術や知見を生活者に身近な場面で実感いただき、微細藻類ユーグレナを軸とした持続可能な農業の実現を目指します。
ユーグレナを活用した培養土を、家庭園芸市場へ
ユーグレナ入り有機培養土は、微細藻類ユーグレナを有機原料の一部として配合し、植物の健やかな生育と土壌環境への好影響を目指して開発された培養土です。
当社はこれまで、ユーグレナを肥料・培養土として活用する研究および実証試験を継続的に実施し、土壌微生物叢の活性化などの可能性を確認してきました。
2025年の製品発表以降※は、肥料店などを通じて主に農業従事者向けに提供してきましたが、家庭菜園を含む家庭園芸分野においても関心が寄せられていたことから、今回初めて個人向けECでの販売を開始しました。
※2025年10月16日のプレスリリース「ブランド初!ユーグレナを活用した100%有機肥料と有機培養土の4製品が発売」https://www.euglena.jp/news/20251016-2/
本製品は、鉢・プランター栽培にも適した14L容量で、pH・EC調整済みのため、購入後すぐに野菜や花の栽培を始めることが可能です。家庭でも環境に配慮した栽培に取り組める選択肢として、家庭菜園需要を見据えた展開を行います。
本商品は「よろずや倉庫」ECショップと、楽天市場で販売されています。
<販売店舗一覧>
よろずや倉庫:https://www.yorozuya-souko.com/SHOP/4580500330037.html
楽天市場:https://item.rakuten.co.jp/yorozuya-souko/4580500330037/
「ユーグレナ育ち」のほうれん草・小松菜が登場
長野県小諸市にて農業を営む丸山素一さんが栽培した”ユーグレナ育ち”のほうれん草および小松菜が収穫期を迎え、以下の店舗でお買い求めいただけるようになりました。
<販売店舗一覧>※入荷状況により、販売状況は店舗および日によって異なる場合があります。
丸山さんは、個人農家として日々の作業を担いながら、土づくりや栽培方法に工夫を重ね、2年前から当社の肥料事業にご協力いただいています。現在はユーグレナ入り肥料を用いた丁寧な栽培に取組まれており、この度”ユーグレナ育ち”のほうれん草・小松菜の販売に至りました。
今回の個人向けユーグレナ入り培養土のEC販売開始および”ユーグレナ育ち”野菜の展開は、当社が進めるアグリ事業を、生産現場にとどめることなく、より消費者に近い領域へと広げていく取り組みの一環です。家庭園芸市場や地域流通における生活者の反応や利用実感を確認し、その結果を今後の商品開発や生産者向け提案、事業展開の検討へとつなげていくことを目的としています。
今後も当社は、一次産業の現場で培われた技術や知見を大切にしながら、家庭や地域の日常に寄り添うかたちで、持続可能な農業の選択肢を提案してまいります。
<株式会社ユーグレナについて>
2005年に世界で初めて微細藻類ユーグレナ(和名:ミドリムシ)の食用屋外大量培養技術の確立に成功。「人と地球を健康にする」というパーパスのもと、事業成長が社会課題の縮小につながるという「Sustainability First(サステナビリティ・ファースト)」体現に向け、基本戦略として位置付けているバイオマスの5F(Food, Fine Chemical, Feed, Fertilizer, Fuel)に沿った形で、ヘルスケア事業、バイオ燃料事業、アグリ事業等を推進。2014年より、バングラデシュの子どもたちに豊富な栄養素を持つユーグレナクッキーを届ける「ユーグレナGENKIプログラム」を、継続的に実施している。
「緑のユーグレナ」×「金のユーグレナ」で機能性素材事業を強化
ユーグレナ、EOD-1株関連事業の譲受により免疫の機能性表示を拡充
※本リリースにおける免疫に関する表現は、機能性表示食品制度に基づき届出が受理された範囲での説明であり、疾病の診断、治療、予防を目的とするものではありません。
株式会社ユーグレナ(本社:東京都港区、代表取締役社長:出雲充)は、株式会社神鋼環境ソリューション(本社:兵庫県神戸市中央区、社長:奥村 英樹、以下「神鋼環境ソリューション」)が開発・販売する微細藻類ユーグレナ「EOD-1株」に関する事業について、事業譲渡により譲り受ける予定であることをお知らせします。
本事業譲受により、免疫機能の維持に関する機能性表示食品の届出が受理されているEOD-1株由来パラミロン(届出番号:K250、J814等)を承継し、当社がこれまで注力してきたパラミロン研究・商品開発と統合することで、免疫を中核とした機能性素材展開を本格的に加速させてまいります。
当社は、2005年に世界で初めて微細藻類ユーグレナ(和名:ミドリムシ)の食用屋外大量培養に成功して以来、石垣島で育てた微細藻類ユーグレナを用いて、栄養・健康のベースを支える「緑のユーグレナ」の事業を展開してきました。一方、神鋼環境ソリューションが開発したEOD-1株は屋内タンク培養によりパラミロンを70%以上含有する「金のユーグレナ」として、免疫・疲労感等の研究および商品展開が進められてきました。
本件により、「緑のユーグレナ」が持つ“栄養の厚み”と、「金のユーグレナ」の“機能性の強さ”が、ひとつのグループのもとにそろうことになります。両社の研究成果・知財・培養技術を掛け合わせることで、日々の栄養ベースから、免疫・疲労・睡眠・ストレスといった現代人の複合的な健康課題に応える高機能素材まで、ユーグレナの価値をより広く・深く提供してまいります。


■ 本件の背景と意義
近年、機能性食品市場は成長を続け※1、製品に求められる価値は、単一の機能性から、複数の健康課題に応える「マルチ機能性」へと進化しています。特に、免疫分野は、日常的な健康管理の観点から注目度が高く、継続利用されやすい機能性テーマとして重要性が増しています。
EOD-1株由来パラミロンは、食物繊維を機能性関与成分とする免疫表示として日本で初めて※2受理され、自然免疫と獲得免疫の双方に作用点が示されている点で、高い研究価値を有します。本件の譲受は、こうした免疫エビデンスを当社の研究基盤に取り込み、パラミロンを「免疫を起点とするマルチ機能性素材」として展開するための戦略的な意思決定です。
■ 免疫機能性表示の承継と研究価値
EOD-1株由来パラミロンは、届出番号K250およびJ814として、「免疫機能の維持」に関する機能性表示食品の届出※3が受理されています。食物繊維を機能性関与成分とする免疫表示として日本初※2であり、作用点として自然免疫細胞である単球と、獲得免疫細胞であるナイーブT細胞が示されている点に新規性があります。
2023年の国際学術誌『Journal of Functional Foods』※4掲載論文では、健康な成人男女を対象とした12週間の摂取試験で、風邪様症状の発生抑制、単球におけるCD80発現の維持、CD4⁺/CD8⁺ナイーブT細胞におけるCD28発現の上昇が報告されています。当社が取り組んできたパラミロン研究とあわせることで、パラミロンの機能性エビデンスをより厚く、より分かりやすく発信していくことが期待されます。
■ マルチ機能性素材としての拡張
EOD-1株由来パラミロンは、「日常生活の一時的な精神的・身体的疲労感を軽減する」機能性表示食品※5としても届出実績があります。一方、当社はユーグレナ由来パラミロンについて、「睡眠の質の改善」「作業時の一時的なストレスの緩和」「起床時の疲労感の軽減」に関する研究・商品開発を進めてきました。
これらの研究成果・商品開発知見を掛け合わせることで、パラミロンは、免疫・疲労・睡眠・ストレスという現代人の主要な健康課題を横断する“マルチ機能性素材”として、さらなる価値拡張が可能になります。
■ 知財・生産・事業面でのシナジー
当社が承継予定の知的財産は、国内特許・海外特許(いずれも出願中を含む)および各種研究データです。加えて、「EOD-1」「金のユーグレナ」等の商標も承継予定です。これにより、当社の既存知財・研究成果と掛け合わせた新たな用途開発、知財防衛力の強化、BtoB原料販売の提案力向上が見込まれます。
また、EOD-1株を支えてきた屋内タンク培養技術は、品質安定性と高機能化の観点で重要です。当社は今後、屋外培養・屋内培養の両輪で、より安定的かつ競争力のある供給体制づくりを進めてまいります。
■ 譲受予定日以降の展開
当社は、神鋼環境ソリューションのグループ会社である株式会社ミカレアが展開する「ミカレアのパラミロン」に対する代替商品の開発を進め、半年以内を目途に上市を目指します。ミカレア社は当面、現行品の販売を継続し、譲渡完了を予定している5月上旬から6ヶ月以内を目途に現有在庫をもって順次販売を終了する予定です。 併せて当社は、EOD-1株粉末の原料販売およびOEM提供を開始し、BtoB・BtoCの両面から、EOD-1株由来パラミロンの価値をより多くのお客様に届けてまいります。
■用語解説
1. ユーグレナEOD-1株について
ユーグレナEOD-1株は、神鋼環境ソリューションがその高い機能性に着目して開発した微細藻類ユーグレナの高機能株です。屋内の密閉タンクにおける従属栄養培養(光合成を行わない培養方法)により、パラミロンの含有率70%以上を実現しています。
一般的な緑色のユーグレナと比較してパラミロン含有率が高く、これまでに世界15か国以上で特許を取得(出願中を含む)するなど、機能性素材として高い評価を受けてきました。
2.パラミロンについて
パラミロンは、微細藻類ユーグレナだけが細胞内貯蔵物質として生成するβ-1,3-グルカンで、食物繊維の一種です。3本の直鎖状β-1,3-グルカンがねじれあう構造を持ち、消化・吸収されずに腸まで届いて作用するとされています。
EOD-1株由来パラミロンについては、免疫機能の維持や日常生活における一時的な精神的・身体的疲労感の軽減などに関する研究成果が蓄積されており、サプリメントにとどまらず、幅広い食品カテゴリーへの応用が期待されています。
一方、当社がすでに規格化している食品原料である精製パラミロンは、ユーグレナからパラミロンを高濃度で抽出・精製した素材であり、パラミロン含有率80%以上という国産最高濃度※2の規格値を実現しています。安定的な大量生産技術を確立しているほか、特有の風味を持たない白色粉末であることから、製品設計の柔軟性を高めることが可能です。
■ 本件の概要 ※6
| 項目 | 内容 |
| 譲渡元 | 株式会社神鋼環境ソリューション |
| 譲受先 | 株式会社ユーグレナ |
| スキーム | 事業譲受 |
| 譲受対象 | 微細藻類ユーグレナEOD-1株、関連知的財産(国内特許・海外特許〔出願中含む〕)、 商標(「EOD-1」「金のユーグレナ」等)、培養技術、研究成果、関連データ等 |
| 譲受予定日 | 2026年5月上旬予定 |
■ 譲受予定日以降の主な取り組み
※1 出典:株式会社富士経済「H・Bフーズマーケティング便覧 2026」
※2 当社調べ(2026年4月時点)
※3 食物繊維を機能性関与成分とする免疫に関する機能性表示食品の届出として。届出番号:K250、J814
※4 『Journal of Functional Foods』掲載論文:High-Parameter Immune Profiling and Subjective Health Assessment of the Immunomodulatory Effects of Paramylon-Rich Euglena gracilis EOD-1: A Randomized, Double-Blind, Placebo-Controlled, Parallel-Group Study(2023年)。
※5 本リリース中の機能性表示食品に関する記載は、届出情報および公表済み研究成果に基づくものであり、疾病の診断、治療、予防を目的とするものではありません。
※6 本件は事業譲渡に関するお知らせであり、今後の協議・手続き等により内容が変更となる場合があります。
<株式会社ユーグレナについて>
2005年に世界で初めて微細藻類ユーグレナ(和名:ミドリムシ)の食用屋外大量培養技術の確立に成功。「人と地球を健康にする」というパーパスのもと、事業成長が社会課題の縮小につながるという「Sustainability First(サステナビリティ・ファースト)」体現に向け、基本戦略として位置付けているバイオマスの5F(Food, Fine Chemical, Feed, Fertilizer, Fuel)に沿った形で、ヘルスケア事業、バイオ燃料事業、アグリ事業等を推進。2014年より、バングラデシュの子どもたちに豊富な栄養素を持つユーグレナクッキーを届ける「ユーグレナGENKIプログラム」を、継続的に実施している。
国内初、路線バスにHVO51%混合燃料「サステオ51」を導入
東急バスとユーグレナ社が実施
~東京都の技術開発支援事業により、脱炭素社会の実現に向けたサプライチェーン構築を推進~
東急バス株式会社(本社:東京都目黒区、代表取締役社長:古川卓、以下「東急バス」)と株式会社ユーグレナ(本社:東京都港区、代表取締役社長:出雲充、以下「ユーグレナ社」)は、2026年4月より、東急バスが運行する路線バス車両への次世代バイオディーゼル燃料「サステオ51」の利用を開始しましたのでお知らせいたします。
「サステオ51」は、ユーグレナ社が展開する次世代バイオディーゼル燃料ブランド「サステオ」のラインアップの一つで、使用済み食用油等を原料としたHVO(Hydrotreated Vegetable Oil:水素化植物油)※1を51%混合した燃料です。従来の軽油と比較して約51%のCO₂排出量削減が可能※2となり、輸送部門の脱炭素化に寄与する次世代燃料として期待されています。
なお、「サステオ51」を路線バスの車両燃料として導入する取り組みは、国内で初めての事例となります。
1. 背景と東京都の支援事業への参画について
本取り組みは、東京都および公益財団法人東京都環境公社が実施する「新エネルギー推進に係る技術開発支援事業※3」において、「新規HVO混合燃料の開発及びサプライチェーン構築とその社会実装」として採択された事業の一環として実施するものです。
両社は本事業を通じて、次世代バイオディーゼル燃料の安定的な供給体制の構築と社会実装を加速させ、東京都が掲げる「ゼロエミッション東京」の実現に寄与してまいります。あわせて、路線バスという公共交通機関での長期間・大規模な実使用を通じて、新燃料に対する利用者や事業者の不安感を払拭し、次世代バイオディーゼル燃料に対する社会的信頼の確立を目指します。
2. 導入の概要と期待される効果
今回の導入では、東急バス瀬田営業所に所属する路線バス65台を対象に「サステオ51」の給油を開始しました。同営業所では年間約1,000kLの軽油を使用しており、本燃料への切り替えにより年間約1,300トンのCO₂排出量削減※4効果が見込まれます。
なお、今回の導入を記念し、同営業所のバス2台にサステオおよびバイオ燃料をイメージしたラッピングを施し、2026年5月中旬以降、順次運行開始予定です。(下部【ラッピングバス】参照)
東急バスは12営業所、949台のバスを保有しており、CO₂排出量の削減は喫緊の課題です。これまでもEVバスや燃料電池バス、ハイブリッドバスの導入を進めてきましたが、「サステオ51」の活用により、既存車両の脱炭素化をさらに強力に推進します。
3. 「サステオ51」の特徴と導入のメリット
「サステオ」は、ユーグレナ社が供給する次世代バイオディーゼル燃料です。今回、東急バスに導入する「サステオ51」は、サステオのラインアップの一つであり、HVO 51%、通常軽油49%の混合燃料です。既存のディーゼル車両や給油設備をそのまま活用でき、公道走行が可能なドロップイン型燃料であることが特徴です。
【導入のメリット】
●設備投資の抑制 :
車両改造や大規模な充電設備の設置が不要なため、脱炭素に係る他のソリューションと比較して、初期の設備投資を抑えた導入が可能です。また、スペースに制約がある都市部の営業所でも迅速に導入が可能です。
●「非化石エネルギー自動車」への認定 :
HVO51%混合の「サステオ」を専用で使用する場合、改正省エネ法※4に基づく中長期計画書において「非化石エネルギー自動車」として報告が可能。これは、2030年度までの非化石エネルギー導入目標を掲げる国の方針とも整合しており、事業者にとって省エネ法対応上の大きなメリットです。
こうした特徴から、「サステオ51」は既存インフラを活かしながら輸送部門のCO₂削減に貢献できる、液体燃料領域における脱炭素の有効な選択肢として期待されています。東急バスとユーグレナ社は、今後も連携を強化し、環境負荷低減と持続可能な公共交通網の構築を目指してまいります。
【注釈】
※1 HVO(Hydrotreated Vegetable Oil):使用済み食用油、植物油等の油脂原料を水素化処理することで製造される次世代バイオディーゼル燃料。軽油と同等の性状を有し、既存のディーゼルエンジンにそのまま使用可能。
※2 地球温暖化対策の推進に関する法律(温対法)では、バイオマス原料の燃料の燃焼時CO₂排出量は報告対象外となり、HVOを51%混合の「サステオ」はCO₂排出量を51%削減することができる。https://policies.env.go.jp/earth/ghg-santeikohyo/index.html
※3 新エネルギー推進に係る技術開発支援事業:東京都が実施している助成金事業で、東京の脱炭素化と産業振興を同時に進めることを目的に、新エネルギー分野の技術開発から社会実装までを強力に支援する制度(実施団体:公益財団法人東京都環境公社)https://tokyo-new-energy.jp/
※4 改正省エネ法:「エネルギーの使用の合理化及び非化石エネルギーへの転換等に関する法律」。改正省エネ法では、非化石エネルギーへの転換措置として、特定荷主及び特定輸送事業者に対して非化石エネルギー転換に関する中長期計画および定期報告の提出を主務大臣(経済産業大臣及び事業所管大臣)に義務化している。
【ラッピングバス】
瀬田営業所2台(大型車1台、中型車1台)
2026年5月中旬以降、順次運行開始予定です。


【 報道関係者お問い合わせ先 】
●東急バス株式会社 経営統括室 経営企画部(広報グループ)
E-mail:koho-g@tokyubus.co.jp
●株式会社ユーグレナ 経営戦略部 広報担当
E-mail:press@euglena.jp
2026年3月10日に同志社大学にて開催された日本農芸化学会 公募採択課題シンポジウム「持続可能な水産業に向けた微細藻類の活用」において、ユーグレナをはじめとする微細藻類の飼料活用に関する最新研究および実証事例を発表しました。
詳細はこちらをご覧ください。
2026年3月26日〜29日に開催された
日本薬学会第146年会での武蔵野大学との共同発表2演題が
優秀発表賞を受賞しました
2026年3月26日〜29日に開催された日本薬学会第146年会にて、武蔵野大学と「①PM2.5が誘発する神経炎症に対するエルゴチオネインの予防効果」「②大気汚染による皮膚線維化の評価系確立と抗酸化剤の有効性解析」について共同発表しました。
これらの研究では、①エルゴチオネインが抗酸化作用を介して、PM2.5依存的な神経炎症の進行を予防する可能性や、②PM2.5が皮膚の線維化に関わることを見出し、その線維化の原因のひとつである活性酸素種の過剰産生が、抗酸化剤の前処理で抑制されることを報告しました。なお、これらの2演題は優秀発表賞を受賞しました。
当社では、今後も環境ストレスに起因する健康課題に対する新たなアプローチの確立を含め、これらの知見を基盤とした健康・医療分野への応用可能性の検討を目指し、研究開発に取り組んでまいります。
日本薬学会第146年会:https://pub.confit.atlas.jp/ja/event/pharm146
飼料「ユーグレナグラシリス10」のご案内
あすかアニマルヘルス社より発売中の、ユーグレナ育ち認定対象の混合飼料「ユーグレナグラシリス10」についてご紹介いたします。
本飼料は、微細藻類ユーグレナを一部配合したA飼料対応(牛などの反芻動物への給与が可能な飼料)製品であり、本飼料を給与し育った生産物は『ユーグレナ育ち』ブランドとして認定することができます。
詳細については、あすかアニマルヘルス社までお問い合わせください。
