ユーグレナのニュース

ユーグレナ入り化粧品one（ワン）シリーズを、6月8日（金）より「＠ｃｏｓｍｅ ｓｔｏｒｅ」の香港1号店にて販売を開始しました。香港での当社商品の販売は初、『one（ワン）』シリーズの海外での販売は3か国目となります。

経済産業省 資源エネルギー庁が募集する平成30年度「微細藻類を活用したバイオ燃料生産のための実証事業費補助金」に、当社のバイオ燃料事業が採択されました。本実証事業は平成28年度より開始しており、微細藻類由来の国産バイオ燃料の生産技術の確立を図り、安定的なエネルギー需給構造の構築を図ることを目的としています。
資源エネルギー庁による発表はこちら 

ユーグレナグループ初となる企業内保育園導入の挑戦について記載した『ユーグレナプロジェクト』vol.16「ゆーぐりん保育園をオフィスに併設せよ。」を公開しました。
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5月26日（土）に行われた第18回抗加齢医学会総会にて「高齢化社会における健康寿命と低栄養問題を考えるシンポジウム」を開催しました。
シンポジウムでは、 幅広い栄養素を含んでいる微細藻類ユーグレナが中高年層の低栄養問題をサポートできる可能性について、栄養学の専門家である大阪府立大学名誉教授中野長久先生とアンチエイジング医療における第一人者の満尾クリニック院長満尾正先生にご講演をいただきました。
今後も当社では、ユーグレナの医療分野等での利活用や食材としての付加価値向上を目指し、研究開発及び情報発信を行って参ります。

2018年4月の活動報告は2018年9月までのユーグレナクッキーの配布目標などについてです。
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2018年4月活動報告

仲間の多様性や、ライフステージの変化を支えるオフィスデザインづくりの挑戦を記載した『ユーグレナプロジェクト』vol.15「仲間がより働きやすいオフィスを追求せよ。」を公開しました。
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3月の活動報告は2017年度の活動の「まとめ」です。
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平成30年度「知財功労賞」にて、当社が知的財産権制度活用優良企業（知財活用ベンチャー）として、「経済産業大臣表彰」を受賞しました。
なお、当社は、ミドリムシの培養技術においてノウハウによる秘匿化と特許出願を使い分ける知財戦略、グローバル展開を意識した海外における特許網の構築、および産学連携など共同研究への積極的な姿勢を評価いただきました。
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バングラデシュで農家の所得向上や生活改善を目指して取り組んでいる「緑豆プロジェクト」は、2010年に独立行政法人国際協力機構（JICA）の協力準備調査（BOPビジネス連携促進）を通じて事業開発の準備調査を実施し、その後事業として展開しました。
今回、「緑豆プロジェクト」が事業を拡大している優良事例として、アジア開発銀行のウェブサイト「Development Asia」にケーススタディとして掲載されました。

詳細はこちら（英文）

3月31日よりタイ王国（以下、タイ）で、ユーグレナ入りのスキンケアクリーム『one オールインワンクリーム』の販売を開始しました。タイでの当社製品の販売は初、海外での『one（ワン）』の販売は台湾に次いで2番目となります。
主にタイ専用の『one』公式ページを通じてオンライン販売を行い、FacebookなどのSNSやインフルエンサーによる口コミを活用して、タイの女性をターゲットに『one』の魅力を伝えてまいります。また、実店舗ではバンコク市内のマツモトキヨシ（21店舗）などで販売する予定です。
タイ専用の『one』公式ページはこちら　※タイ語

信州大学とのユーグレナの油脂精製に関する共同研究結果が、3月13日に科学誌「Biomass and Bioenergy」オンライン版にて公開されました。
当社から研究開発担当取締役の鈴木含めて2名が著者に加わっています。

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バイオ燃料用微細藻類の培養低コスト化に向けた挑戦を記載した『ユーグレナプロジェクト』vol.14「日本独自の技術で、ミドリムシを培養せよ。」を公開しました。
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日本農芸化学会2018年度大会（3月15日～18日）にて、 「微細藻類ユーグレナの経口摂取が排便および腸内細菌叢に及ぼす影響」について発表しました。
本研究では、ヒトのユーグレナ摂取により、排便の促進、Feacalibacterium属などの有用菌において腸内細菌叢の変動を起こし、ユーグレナがプレバイオティクス等の機能性食品として機能する可能性が示唆されました。

当社では今後も、 微細藻類ユーグレナおよびパラミロンの医療分野等での利活用や食材としての付加価値向上を目指し、研究開発を進めてまいります。

2月の活動報告は「バングラデシュ全国展開に向けた大きな一歩」です。
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2018年2月活動報告

アラブ首長国連邦のドバイで行われた第4回FAZZAパラアーチェリー・ワールドランキングトーナメントのCP-MIX戦において、
当社の服部和正選手が銅メダルを獲得しました。なお、CP－MIX戦では日本初のメダル獲得となります。
詳細はこちら（英語）
大会の様子はこちら

当社は、ユーグレナグループの株式会社植物ハイテック研究所、学校法人近畿大学、国立大学法人奈良先端科学技術大学院大学（NAIST）と共同で行っている、「地球炭素循環型バイオ燃料生産技術の開発」プロジェクトが国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の「ベンチャー企業等による新エネルギー技術革新支援事業（バイオマス）」に採択され、プロジェクト研究を開始したことをお知らせします。
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当社初の海外での教育イベントとして、子ども向け（8～12歳対象）の理科実験教室をシンガポール国立科学館「シンガポールサイエンスセンター」にて2018年3月10日に開催します。

微細藻類ユーグレナを題材に、食料問題、環境問題や、科学に対する知見を広げ、シンガポールの食・エネルギーの問題を考える機会を提供します。

シンガポール国内もしくはお近くで、微細藻類ユーグレナや当社の研究についてご興味をお持ちの方は、ぜひこの機会にご参加ください。

＜詳細と応募方法＞
テーマ：Future Food euglena
　　　　～explore microscopic world of euglena together with researchers! future agriculture do not require farm land～
日時： 2018年3月10日（土）　※1日3回、下記の時間帯で開催
　　　1部：10:00-12:00　 2部：13:30-15:30　 3部：16:00-18:00
場所： シンガポールサイエンスセンター（Singapore Science Centre）
　　　 15 Science Centre Road, Singapore 609081
対象者：8～12歳の子どもと保護者
応募方法： 事前申し込み制、参加登録はこちら
　　　　　 ※応募が満員のときはこちらからキャンセル待ち登録をお願いします

参加費： 無料（ただし、シンガポールサイエンスセンター入場料は別途必要）
定員： 各回20名　合計60名の親子を招待

ユーグレナ社の仲間の行動指針『euglism（ユーグリズム）』をゼロから作り上げた挑戦を記載した『ユーグレナプロジェクト』vol.13「ユーグレナの仲間の『行動指針』を作成せよ。」を公開しました。
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12月の活動報告は「ロヒンギャ難民へ特製ユーグレナクッキーを配布」です。

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2017年12月活動報告

佐賀における下水を活用したミドリムシ培養の挑戦について記載した『ユーグレナプロジェクト』vol.12「下水処理場の下水を活用し、ミドリムシを培養せよ。」を公開しました。
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秋田県が行う「ローカルイノベーション誘発促進事業」に、当社と秋田今野商店、秋田県畜産試験場などと共同で行う「ユーグレナ（ミドリムシ）と秋田の素材を用いた新規発酵食品等の研究開発」が採択されました。本事業は、秋田の素材を活用し、県外企業と県内企業、研究機関が秋田を拠点に共同で取り組む研究活動等を促進することにより、県内の科学技術および産業の振興を図ることを目的としており、おもに比内地鶏等の飼料にミドリムシを添加することによる高付加価値化などの研究を行ってまいります。

石垣港離島ターミナルにおけるネーミングライツパートナーとして、当社が選定されたことをお知らせします。
ネーミングライツに関する詳細は現在未定となっており、決まり次第お知らせいたします。
ネーミングライツパートナー決定についてはこちら

当社と武田薬品工業の、ミドリムシ商品共同開発の挑戦について記載した『ユーグレナプロジェクト』vol.11「ミドリムシでタケダと新商品を開発せよ。」を公開しました。
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当社では、2017年12月29日（金）～2018年1月3日（水）まで年末年始休業をいただきます。
ご迷惑をおかけいたしますが、よろしくお願い申し上げます。

バングラデシュでの緑豆事業の挑戦について記載した『ユーグレナプロジェクト』vol.10「バングラデシュの貧困問題を緑豆事業で解決せよ。」を公開しました。
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10月の活動報告は「2017年度上半期GENKIプログラム進捗報告」です。
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2017年10月活動報告

この度、イギリスのロンドン・ビジネス・スクールが主催する企業家表彰「Real Innovation Awards 2017」で、当社社長出雲が審査員の選ぶ「The George Bernard Shaw Unreasonable Person Award」を獲得しました。

日本・東アジアから唯一かつ初の受賞となります。
詳細はこちら（英語）

9月の活動報告は「新たなユーグレナクッキー配布モデルの開始」です。
今月から、現地支援者からの協賛金をGENKIプログラム活動費の一部に用いる新たなクッキー配布モデルを開始しました。
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2017年9月活動報告